１．女性医師の増加と影響度の増大
最近テレビをつけると、健康や病気に関する番組やはたまたバラエティ番組にまで、女性医師が出演し活躍しているのを目にする機会が多くなりましたが、女性医師数は増加の一途を辿っており、2012年には約5万6,000人超になりました。1970年代は女性医師が全体の医師数に占める割合は10％弱にすぎませんでしたが、2012年においては19.6%まで増えております。特に最近では、医師国家試験合格者に占める女性の割合は30％を超えています。
女性医師は20代、30代の比較的若い医師層で全体の半数以上を占めており、今後も女性医師の割合は伸張傾向にあるといわれています。
また、以前は女性医師といえば眼科・耳鼻咽喉科・皮膚科・精神科などで救急救命対応がほとんどなく、勤務条件が相対的に厳しくない診療科に勤務するのが主流でした。しかし最近では、外科・小児科・産婦人科など、医師不足が問題になっている診療科で、オンコール、当直、救急救命にも対応し活躍する女性医師が増えてきています。特に、産婦人科・小児科については20代の女性医師の割合が半数を上回っているために影響度は大きく、出産や育児などのライフステージに応じた就労を支援するための取り組みが課題となっています。
女性医師が活躍し続けられる環境、個人として人並みに幸せを感じられる、医療の専門家として社会貢献できる、ある意味当たり前の環境をいかに整備するかが社会としての課題といえます。

２．３Ｋとまでいわれている厳しい勤務状況
今から6～7年前に医療崩壊という言葉がマスメディアでよく使用されていましたが、最近はあまり耳にしなくなってきました。政府は、診療報酬改定などによって、医師の勤務環境が特に問題となっていた救急や産科、小児科、外科などに重点的に点数を付けたり、医師に作業補助者を付けるようなインセンティブを作ったりするなど、さまざまな対策を講じてきました。その成果が徐々に出てきているのかもしれません。
しかし、2011年12月実施の独立行政法人労働政策研究・研修機構による「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によりますと、医療現場における医師の勤務状況の劣悪さは、未だ解消されていないようです。
（１）勤務医の厳しい就労状況
①週当たり全労働時間は四割が「60時間以上」、約半数が年休取得日数「3日以下」
1週間当たりの全労働時間の平均は53.2時間で、「60時間以上」（「60～70時間未満」「70～80時間未満」「80時間以上」の合計）の割合は40.0％となっています。大企業においては週休2日が普及していますが、医師の労働時間を仮に週5日で単純計算しますと、1日当たり12時間以上（60時間÷5日）が40.0％を占めている状況ですので、いかに異常かがわかると思います。
②宿直がある者の平均睡眠時間は4時間未満が半数弱。翌日は通常勤務が86.2％
主たる勤務先で1カ月間に「日直あり」（日直1回以上の合計）は61.8％、「宿直あり」（宿直1回以上の合計）は67.4％。宿直1回当たりの平均睡眠（仮眠）時間は「4時間以上」が52.7％ともっとも割合が高いものの、次いで「3～4時間未満」（27.7％）、「2～3時間未満」（10.4％）、「2時間未満」（5.7％）となっており、「ほとんど睡眠できない」の3.5％を合わせますと、半数弱が平均睡眠時間が4時間未満です。そのうえ、宿直翌日の勤務体制は、「通常どおり勤務する」が86.2％となっています。医師自身の健康にかかわる問題であり、患者にとっても医療安全にかかわる問題でもありますので、この状況を放置しておくのは非常に危険だと思われます。
③将来の働き方について
「今の職場（同じ病院・同じ診療科）で働きたい」が48.6％ともっとも割合が高く、次いで、「別の病院（診療科は同じ）に異動したい」（26.3％）、「開業したい」（8.9％）、「医師として非常勤として勤務したい」（7.8％）などとなっています。
若い年齢層や女性の医師は、今の職場に対する不満が相対的に大きく、できることならば現状を変えたいと考えている割合が高いようです。
最近では、「医師といえども勤務医は病院に雇用されている労働者であり、労働基準関係法令の保護下にあるべき」とする法適用に積極的な回答の割合が69.9％と増えています。男女別でみると女性は77.7％と割合が高く、年齢別にみるとおおむね年齢が若くなるほど「法適用に積極的な回答」の割合が高くなっています。
勤務する側の意識がやっと芽生えてきたような状況であり、現状では医師という職業、特に大部分を占める勤務医の就労実態は男女問わず非常に厳しいことがわかりました。
以前は、医師の職業倫理、ノブレス・オブリージュに支えられてきた部分がありましたが、時代も変化し、３Ｋ（きつい、汚い、危険）の分野は敬遠され、３ない（救急がない、当直がない、癌がない）の分野が好まれるような時代です。医師を雇用する医療機関には、医師の意識変化にあわせた対応が求められます（以下次号）。