急性期の患者数減少、働き手不足、社会保障財源の逼迫など、2040年までの道のりは相当厳しいでしょう。IoT、ロボット、人工知能（AI）、ビッグデータといった社会の在り方にまで影響を及ぼすような新技術の導入は待ったなしの状況です。

マイナンバーカードの健康保険証としての利用が、2021年3月より本格稼働し、2022年度中に概ね全ての医療機関に導入される予定です。当初は診療時の本人確認と保険資格確認に利用されます。2021年秋頃には国民はマイナポータルによって、自らの薬剤情報や特定健診情報を確認できる予定です。
特定健診データは、身長・体重・血圧、血糖・血中脂質・肝機能・尿検査等の検査値、問診の結果、血圧・血糖・血中脂質の治療薬の服薬歴、喫煙・飲酒、食事・運動等の生活習慣、これらに服薬情報、医療費情報を加えた医療情報が被保険者番号を通じてマイナンバーで管理されます。また患者の同意のもと、医師や歯科医師がオンラインで薬剤情報や特定健診情報を、薬剤師が薬剤情報を確認できるなど、現場ではより多くの情報をもとにした診療や服薬管理が可能となり、医療の質の向上が期待できます。
内閣府が提唱するSociety 5.0（下図参照）では、各個人のリアルタイムの生理計測データ、医療現場の情報、医療・感染情報、環境情報といった様々な情報を含むビッグデータをAIで解析することにより、「ロボットによる生活支援・話し相手などにより一人でも快適な生活を送ること」「リアルタイムの自動健康診断などでの健康促進や病気を早期発見すること」「生理・医療データの共有によりどこでも最適な治療を受けること」「医療・介護現場でのロボットによる支援で負担を軽減すること」などができるようになるとともに、社会全体としても医療費や介護費などの社会的コストの削減や医療現場等での人手不足の問題を解決することが可能になる社会が描かれています。
スマートフォンやウェアラブル機器（時計・眼鏡・衣服等）を通じて24時間365日いつでも、患者や家族がインターネットと医師につながっている社会になれば、あくまで想像ですが生活者の行動は以下のようになるのではないでしょうか。

❶生活者の健康状態はAIが常時モニターし、健康上の問題が生じれば本人に警告する。生活者はAIの警告に基づいて、行動変容の必要性をタイムリーに意識する。
❷生活者は健康上の悩みや不安があれば、まずAIや看護師、医師が対応するオンライン健康医療相談を行う。
❸オンライン健康医療相談の結果、軽度の場合はOTC（一般用医薬品）やサプリを利用したセルフメディケーションを選択する。
❹オンライン健康医療相談の結果、受診が必要な場合は、AIが最適な医療機関を選択し、自動的に予約を入れる。
❺オンライン診療もしくは、対面診療が必要な場合は医療機関を受診する。
❻受診後のフォローは、健康状態をAIが常時モニターし、必要な場合は再診を受ける。
※本人の健康状態が急激に悪化したり、意識が無くなったりした場合は、自動的に家族や救急隊に連絡される。

IBMのAIスパコン「ワトソン」が難病患者の命を救い、先端AI「ディープラーニング」が画像診断などで専門医に勝るとも劣らない能力を示しています。ヘルスケア分野は世界で成長が見込まれるため、 GoogleやApple、アリババなどのIT企業などは投資をし続けるでしょうから、20年後の2040年を待たずに医療・介護分野のAIやIoT等の技術の普及は期待できます。
現在の単なるテレビ電話の延長のようなオンライン診療も、５G・６GやVR技術の進歩によって、画面や音声の解析で患者の精神状態や感情までも分かるようになり、疾病によっては対面診療より優れた診断ができる可能性があります。
厚生労働省が進めている医療提供体制は、国民は自らの生活圏内でかかりつけ医をもち、何か健康上の問題が生じた場合にはかかりつけ医に相談・受診し、かかりつけ医が患者の状況に応じて、主に二次医療圏内の専門的な医療機関を紹介するという考え方でした。かかりつけ医中心のモデルです。
2040年には、信頼できるAIサービスを提供する会社をワールドワイドで選び、そのアプリを利用して医療相談サービスを受け、病状や居住地等に応じて最適な医療機関の受診を勧められる、そんな世の中になっているかもしれません。
（図）医療・介護分野におけるSociety 5.0のイメージ

出典：内閣府Website「 Society 5.0」